Menuここ最近の金融状況（始まりつつある金融崩壊！？）
ここ最近、特に国際的に騒がれ始めている「エボラ出血熱」。
そして、遂にアメリカに上陸して2次感染者まで出てしまいました。
こちらの動向も非常に気になるところではありますが、
真に目を向けなければいけないのが、アメリカ、ドイツ、日本の金融の動向です。
ここ最近アメリカの株価が「ズドン、ズドン」とバク下げしてきています。
「エボラ」ショックもありますが、この動きはアメリカのエボラ騒動以前から見受けられていました。
私は、サブプライムやリーマンショックを経験してきていますので、この最近の動ぎが妙に気になっています。
日本ではあまり伝えられていませんが、アメリカの国策の１つであった「シェール」プロジェクトが、
どうやら失敗した様です。
●「 住友商事:損失２４００億円、来年３月期計上 米のシェールオイル失敗」
２０１４年９月３０日 毎日新聞より抜粋
http://mainichi.jp/shimen/news/20140930ddm002020183000c.html
住友商事は９月２９日、米国でシェールオイルと呼ばれる新型原油開発事業などで失敗し、２０１５年３月期に計２４００億円の損失を計上する見通しと なったと発表した。
これに伴い連結最終（当期）利益を従来予想の２５００億円から（引用者注。たったの）１００億円 に下方修正した。
子会社を通じ、米開発会社と共同で１２年から手掛けている米テキサス州での原油事業で、回収量が想定を下回る見込みとなった。
従来は採掘が難し かった地層から、石油やガスを採掘する事業だが、当初の見込みより地層が複雑で、効率的に採取できないことが分かった。
開発エリアの一部を残して 撤退し、リース権や井戸などの関連施設を売却するが、約１７００億円の損失が生じる見込みだ。
また、鉄鉱石や石炭の価格下落により、ブラジルの鉄鉱石事業で約５００億円、豪州の石炭事業で約３００億円、米タイヤ小売り事業で約２００億円 の損失を計上。
さらに権益を持つ豪クイーンズランド州の炭鉱を１５年１月に休山する。
住商は社内に特別委員会を設置し、投資判断や今後の資源事業のあり方などを検証する。
中村邦晴社長は２９日記者会見し「体質の再強化を行い信頼 回復に努める」と述べた。
アメリカの金融崩壊は間もなく始まる可能性が高くなりました。
しかし、
それよりも先に・・・・・・
ドイツと日本の方が金融崩壊が始まってしまう可能性が高いという見方が出てきてるのです。
ジョージ・ソロスのアドバイザーを務めた「伝説のトレーダー」、
藤巻健史氏は、2012年6月15日のブルームバーグに、このように述べています。
「ユーロがデフォルトになるより日本が先にデフォルトする。それは最短5年で起こる。
（2012年6月15日の発言）
そのとき、円は1ドル500から600円に下落し、10年物長期国債の金利は80％になるだろう。
IMFは、日本の債務残高は、2014年にはGDPの245％に達すると予測している」
2012年、2年前の発言ですから、「最短5年」というのは藤巻氏を尊重するなら「最短3年」と言い換えなければなりません。
さらに、ユーロの牽引役、ドイツも調整局面に入ったというのでは、さらに「最短」を縮めなければならないかもしれません。
そして。。。
皆さんにお伝えしておかなければなりません。世界での共通認識を。
「アベノミクスが失敗であることは、海外の専門家たちの共通認識に既になっているということです！」
そしてこれの裏づけが、
長年日本に居を構えてきた、
あの・・・・・
米国シティーバンクの日本からの撤退です。
最近、町中から消えていませんか？シティーバンクの青い看板？
残念ながら、どうやら「確定された未来」になってしまったようです。
彼らはグローバル・エリート勢の仲間ですから、彼らのシナリオに沿って忠実に事業展開・撤退を決断しているだけなのです。
有難うございました。
